シーメンス社（ドイツ）が、アジアの主要22都市の環境への取り組みを調査した報告書「アジア・グリーンシティー・インデックス」（Asian Green City Index）を先月発表した。同調査では環境への取り組みを8つのカテゴリー別に（エネルギーとCO2、土地利用と建物、運輸、廃棄物、水、衛生、大気質）評価、総合トップはシンガポールだった。

　調査対象となった22都市のうちイクレイ会員であるバンコク、デリ、ソウル、台北、東京は、総合でいずれも平均以上の評価を受けている。日本の主要都市（東京、横浜、大阪）はいずれも高評価。中でも東京は8つのカテゴリーのうち、2つ（エネルギーとCO2、水）で「平均を大幅に上回る」最高評価を受けている。

　調査を実施したエコノミスト・インテリジェンス・ユニット（ＥＩＵ）のJan Friederich氏によれば「本調査からは、収入の高い都市が必ずしも多くの資源を消費しているとは限らない、という事実が明白」である。アジアでは裕福な都市ほど環境への意識が高く、インフラ効率も良い。自然資源の消費を抑えることで、より持続可能な都市を実現していると言える。

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　また、同時期に行われたSolidiance社によるアジア太平洋地域の環境都市レポート「Asia Pacific Top 10 Green Cities Index」では、東京が一番の環境先進都市という結果が出ており、２位以降にソウル、メルボルン、シンガポール、大阪、シドニー、オークランド、プサン、台北、香港が続いている。

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